最近、家を買おうと思って物件を調べていたときに、初めて知ったことがあります。
それは、気になる土地や建物の登記情報は、不動産会社や司法書士でなくても、一般の人が確認できるということです。
「この家の持ち主は誰？」「広告に書かれた面積は本当？」と疑問に思ったら、自分で調べることができます。
他人の物件を見てもいいの？
少しドキドキしますが、問題ありません。
不動産登記は、土地や建物の所有者、面積、権利関係などを公開し、安全な取引につなげるための制度です。そのため、自分が所有していない物件でも、所有者の許可なく確認できます。
何が分かる？
不動産の「全部事項」を取得すると、主に次の情報を確認できます。
- 土地や建物の面積
- 建物の構造や階数
- 現在の所有者
- 過去の売買や相続の履歴
- 抵当権や差押えなどの権利関係
例えば、広告では床面積100㎡となっているのに、登記上は80㎡しかない場合、未登記の増築部分が含まれている可能性があります。
登記情報だけで違法建築かどうかまでは判断できませんが、「これは少し確認したほうがよさそう」と気づくきっかけになります。
料金は数百円
利用するのは、インターネット上の「登記情報提供サービス」です。
会員登録をしなくても、クレジットカードによる一時利用が可能。不動産登記情報の全部事項は、2026年7月現在、1件330円でPDF保存できます。
数千万円の買い物をする前の確認費用としては、かなりお手頃です。
私は、今後も利用しようと思うので、会員登録もしておきました。
ただし、検索には普段使っている住所ではなく、「地番」や「家屋番号」が必要です。分からない場合は、サービス内の地番検索機能などで調べられます。
物件広告だけを信じない
登記情報を見れば、物件のすべてが分かるわけではありません。建物の状態や耐震性、管理状況などは、別に確認する必要があります。
それでも、広告の情報をそのまま信じるのではなく、自分で所有者や面積、権利関係を確かめることには大きな意味があります。
気になる物件を見つけたら、内覧に行くだけでなく、登記情報も確認してみる。
ちょっとした探偵気分も味わえる、意外と面白い物件調査です。
※取得した登記情報には個人の氏名や住所が含まれます。物件の検討など正当な目的で利用し、SNSへの掲載や目的外利用は控えましょう。
実際に登記情報を確認したい方は、こちらの公式サイトから利用できます。
会員登録をしなくても、クレジットカードによる一時利用が可能です。利用時間や料金、対応環境などを確認してから利用してみてください。
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